・類推（サードパーティー）データを用いたターゲティング
・事実（ファーストパーティー）データを用いたターゲティング
・ターゲティング属性の分析
・広告プラットフォームのデータを活用する
オーディエンスターゲティング/コンテンツターゲティング/
リマーケティング/類似ユーザーターゲティング/デバイスターゲティング/
位置情報（ジオ）ターゲティング/曜日・時間帯ターゲティング
・配信する広告のA/Bテストを行う
・取得できる会員データ
会員情報/カード利用情報
５．決済データを活用するメリット
・クレジットカードの会員データの信頼性
・許諾による安全性
・手順①：自社ペルソナや施策対象者の属性や決済傾向を検討する
・手順②：ターゲティング条件の質と量をバランスよく設定する
富裕層向けターゲティング/不動産業界向けターゲティング/美容・健康商材向けターゲティング
・出向可能な配信媒体・広告ネットワーク
ターゲティング広告とは？
ターゲティング広告とは、
生活者にとって関連性の高い情報を届けることで、広告の費用対効果を高めることができる有用な仕組みです。
従来は商材やターゲットと親和性のあるメディアの「広告枠」をあらかじめ決められた価格で購入していたものが、
「人」に対して配信するという考え方に変化し生まれました。
昨今のインターネットテクノロジーの発展やスマートデバイスの普及によって
生活者各々の行動を捕捉できるようになり、ターゲティングのみでなく効果計測手法も多様化しています。
ターゲティングの手法
類推（サードパーティー）データを用いたターゲティング
Google広告におけるアフィニティカテゴリターゲティングや
Yahoo!広告でのオーディエンスカテゴリーターゲティングなどは、
主にインターネット上での行動履歴や検索履歴、位置情報などに基づいたターゲティングです。
ユーザー特有のIDにこれらの情報を紐づけ分析し、ユーザーの属性や興味関心、購買意欲などを推測しています。
広告媒体が用意しているユーザー情報のため、誰でもターゲティングに活用できるメリットがあります。
訴求したい商品やサービスと類似するカテゴリを選択することで、利用可能性が高いと予想される層に広告を配信することができます。
事実（ファーストパーティー）データを用いたターゲティング
インターネット上での行動に基づく類推データでは捕捉しきれないユーザーの勤務先や決済履歴など、
より解像度の高いターゲティング手法が登場し、近年では注目度が高まっています。
Google広告やYahoo!広告、その他SNS広告では、カスタムオーディエンスやオーディエンスリストと呼ばれる機能として存在しています。
これらは、信ぴょう性の高い情報を基にしているため「事実データ」ターゲティングと呼ばれ、
ターゲットが限定的な商材や費用対効果を重視するケースに度々用いられます。
ターゲティング広告配信のコツ
ターゲット属性の分析
広告配信を検討する上でまず一番始めに検討すべきポイントは、
「サービスのターゲットとなる生活者を明確に定義すること」であり、サービスを利用してもらいたい人々の属性や特性を様々な観点で検討することが必要です。
代表的なものには、年齢、性別、地域、興味関心、購買行動などが挙げられます。
自社サービスを利用している既存顧客からターゲット像を検討することも有効な方法です。
広告プラットフォームのデータを活用する
自社サービスのターゲット像が確立した後は広告配信に利用するデータを検討します。
データはターゲティング広告において非常に重要な要素と言えるため、
広告プラットフォームが提供するデータにおける区分を理解し、効果的なターゲティング設計を行いましょう。
一般的なターゲティング例をいくつか紹介します。
いずれもターゲット分析で定義した内容に即して設計することが大切です。
■オーディエンスターゲティング
「オーディエンスターゲティング」は、主に「人」を指定するターゲティング手法です。
広告プラットホームの種類によって利用可能な項目が異なりますが、年齢、性別、未既婚、年収、子供の有無などの情報を設定することができます。
また、ユーザーが検索する語句を指定した配信も可能です。
■コンテンツターゲティング
一方、「コンテンツターゲティング」は、
特定のテーマやキーワードに関連するウェブサイト・アプリやコンテンツに対して広告を配信する手法です。
広告が表示する「場所」を指定できる点が、ポイントです。
■リマーケティング
「リマーケティング」は、自社のウェブサイトやアプリにアクセスしたことがあるユーザーへ広告を配信する手法です。
初めて訪れるユーザーと比較してビジネス目標へ直結する可能性が高い傾向にあり、幅広い業界で活用されています。
■類似ユーザーターケティング
「類似ユーザーターゲティング」は、自社で蓄積した特定の顧客群に類似したユーザーへ広告を配信することができる手法です。
■デバイスターケティング
以下のデバイスの利用状況を指定した配信を行うことができる手法です。
ターゲット像の利用傾向に合わせて、全てのデバイスを指定することも任意のデバイスのみを指定することも両方可能です。
ex)パソコン、モバイル、タブレット、テレビ画面（スマートテレビなどのコネクテッドデバイス）
■位置情報（ジオ）ターゲティング
「位置情報（ジオ）ターゲティング」は、ユーザーの位置情報を活用して広告を配信する手法です。
スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイスから提供される情報を元に特定の地域にいるユーザーへ広告を配信することができます。
また、実店舗を構える広告主においては広告に接触したユーザーによる店舗への来店状況を計測できるプラットフォームもあるため、
オンラインとオフラインのメリットを組み合わせた広告利用が可能です。
■曜日・時間帯ターゲティング
「曜日・時間帯ターゲティング」とは、１週間と24時間の中で特定のスケジュールを指定して広告を配信する手法です。
ユーザーの生活状況に合わせて配信時間を調整することで、効率的な配信へつながります。
配信する広告のA/Bテストを行う
A/Bテストとは、広告配信の成果を高める手法の1種です。
特定の要素を変更した広告を複数パターン作成し、
ランダムにユーザーへ表示させながらそれぞれの成果を比較することで、より高い成果を得ることができます。
主な目的として、サイト来訪後のコンバージョン率（CVR）や広告のクリック率（CTR）を高める手段として活用されています。
決済データを活用したターゲティングのすすめ
クレジットカードの会員データは、事実データの1つとして登場したものです。
その内容は企業によって特徴が異なりますが、主に「会員属性情報」と「カード利用情報」に分けられ、
カード発行時に登録した性別・年代・年収・勤務先などの情報や、
日付・場所・時間の観点でクレジットカードで決済した情報で構成されています。
最近ではキャッシュレス化に伴うデータ量の増加やデジタルマーケティングの高度化の流れに沿って、
このような事実データを元にしたターゲティング広告サービスや傾向分析などの
マーケティングソリューションを提供する企業が登場しています。
取得できる会員データ
■会員情報
性別や年代、居住地など、会員の属性を表す情報です。
クレジットカードを申し込む際に登録されるデータのため、各カテゴリで具体的な情報を保有しているケースがほとんどです。
■カード利用情報
会員のカード利用履歴に基づいた情報から成り立ちます。
皆様が普段目にしているクレジットカードの利用明細と同じように、
いつ・どこで・いくら決済したかなどがわかるため、会員の興味関心や購買傾向が分かります。
決済データを活用するメリット
クレジットカードの会員データの信頼性
クレジットカードの会員データは、非常に正確です。
「会員情報」：クレジットカード申し込み時の審査にも利用される、本人確認済みのデータ。
「カード利用情報」：実際の決済に基づいたデータ。
一般的な広告媒体のターゲティングは、
インターネット上の行動に基づいた類推データから成り立っているため、
クレジットカードの会員データを用いたマーケティングソリューション
およびターゲティング広告サービスは精度面で優位性があると言えます。
いつも触れている情報や企業に関する情報は、
関心を抱きやすい・安心感があるという調査結果もあり、
ターゲティングに用いるデータの精度はプロモーションやマーケティングにおいて非常に重要な要素となり得ます。
※株式会社オムニバスによる広告に対する意識の独自調査結果
許諾による安全性
ターゲティングの精度が重要となる一方で、昨今は世界的に個人情報保護が重要視されています。
2020年6月12日に公布された「個人情報の保護に関する法律等の一部を改正する法律」においては、
提供先で個人データとなることが想定される場合、本人の同意が必要と定められました。
すなわち、会員データをマーケティングに用いる場合は、各企業で徹底した管理体制が必要となります。
クレディセゾンにおいては、ユーザーの許諾を取得するのはもちろんのこと、
ターゲティングや分析の根拠として用いる場合は、個人の特定できない「個人関連情報」として取り扱っています。
さらに、専属のチームにてデータを管理し、
リストとして外部企業への提供することも完全に禁止しているため、
クレジットカード会員の個人が特定されたり、悪用されたりすることが無いように徹底した管理を行っています。
引用元
・個人情報保護委員会令和2年改正個人情報保護法について
https://www.ppc.go.jp/personalinfo/legal/kaiseihogohou/
・個人情報保護委員会「改正法に関連するガイドライン等の整備に向けた論点について（個人関連情報）」
https://www.ppc.go.jp/files/pdf/210407_kojinkannren.pdf
決済データを活用した勝ちパターン
クレジットカード会員データは、性年代や居住地、年収や持ち家情報などの属性データと、
日付・場所・時間の観点でクレジットカードを利用して決済したかの購買データから成り立つため、
ターゲティング設計の自由度が高いことが特徴です。
そのためマーケティング戦略において作成したペルソナ像に正確なアプローチを実現することができます。
■手順①：自社ペルソナや施策対象者の属性や決済傾向を検討する
自社のターゲットがどのような属性で、どのような行動をするのか、
価値観を持っているのかなどを詳細に設定し、クレジットカードの会員データで補足できる内容を洗い出します。
■手順②：ターゲティング条件の質と量をバランスよく設定する
ターゲティングの具体性（質）を重視しすぎてしまうと、
十分にアプローチするだけの対象者（量）が集まらずかえって効果の悪化を引き起こすケースがあり、
両立できる条件設定を目指す必要があります。
そのため、ターゲティングの設計と対象者の見積もりを繰り返し最適化します。
決済データターゲティングの活用例
クレジットカード会員データのターゲティング方法として、人気の高い活用例を紹介いたします。
※各項目から、事例・実績のページへ遷移します。
■富裕層向けターゲティング
会員属性のうち、年収や職種の観点から可処分所得が高いユーザーへ向けた配信が可能です。
また、決済履歴を用いることでカード利用額に応じたセグメントプラン等もご活用いただけます。
▼詳しい情報はこちら
【富裕層ターゲティング編】配信事例をご紹介！ セゾンデータを活用したターゲティング広告
■不動産業界向けターゲティング
正確なデータを用いた年齢・性別情報や持ち家・賃貸といった居住情報を掛け合わせることで
ユーザーのライフスタイルに合わせたターゲティング設計が可能です。
また、商材の価格帯に応じて可処分所得の状況によるターゲティングも有効です。
▼詳しい情報はこちら
【不動産編】配信事例をご紹介！ セゾンデータを活用したターゲティング広告
■美容・健康商材向けターゲティング
オフライン店舗の購入履歴を強みとするセゾンカード決済データによって、
デパート・百貨店など購買意向の高いユーザーへ情報発信することが可能です。
また、商圏に合わせた消費行動や特定のブランド群を購入したユーザーへのアプローチなど、多様なターゲティング手法を活用いただけます。
▼詳しい情報はこちら
【美容・健康商材編】配信事例をご紹介！ セゾンデータを活用したターゲティング広告
クレディセゾンの会員データとセゾンDSP
クレディセゾンは百貨店・デパート・大型ショッピングモール・スーパー・銀行・各種専門店など
多岐に渡る小売企業と多く提携し、2,600万人を超えるカード会員を保有しています。
同社では、この「会員情報」と「カード利用情報」を用いた広告配信サービスを提供しています。
※クレディセゾンの会員属性分布
セゾンDSPは、クレディセゾンが提供するセゾンカード会員の属性や利用情報決済情報から
ご希望に応じたセグメンテーションを行い、WEBやアプリ上で広告を届けるサービスです。
広告配信に用いられるデータはカード入会時の登録情報や実購入データを元にデータベース化しているため、
WEB上の行動に基づいたターゲティングとは一味違った正確な配信を実現します。
出向可能な配信媒体・広告ネットワーク
▼WEB系
：インターネット上のあらゆるウェブサイトやモバイルアプリなどの広告枠に配信できます。
・Yahoo!
▼SNS系
：ユーザー投稿型のソーシャルメディアやニュースアプリに広告を掲載します。
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まとめ
クレジットカードの会員データは、年収や決済行動といった特徴的な情報を含んでおり、
その精度は非常に高く、マーケティングやプロモーションに適していると言えます。
クレディセゾンでは、そのようなデータを用いたマーケティングソリューションを提供しております。
ニーズに合わせたサービスのご紹介やデータをご紹介しておりますので、お気兼ねなくご相談ください。
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