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【すぐわかる】DSP広告とは?配信の仕組みとサービスの選び方【マーケティングコラム】

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WEB広告を配信するサービスとして、DSP広告というものがあります。名前だけなら聞いたことがある人も多いかもしれません。

DSP広告は、WEB広告を配信する際に、ターゲットを絞り込んで費用対効果を高められるサービスです。ここではDSP広告について、配信の仕組みやサービスの選び方を解説していきます。

 

DSP広告の基礎知識


最初にDSP広告の基本について説明をしていきます。

 

DSP広告とは

DSPというのはDemand Side Platformの略です。Demand Sideは広告主側のことを指し、DSP広告は広告主側のプラットフォームを通じて配信される広告のことを指します。

配信される広告は、広告枠ごとに毎回オークションによって決定されます。DSPは広告を配信するターゲットを絞り込み、リアルタイムで広告枠の入札が行われているのが特徴です。

これにより、広告主側の利益の最大化を図ることができます。広告出稿の費用対効果を高めたいと考えている広告主に向いているサービスです。

 

DSP広告の仕組み

DSP広告は次のような仕組みで配信されます。なお、DSPは複数あり、それぞれのDSPで異なる広告主がいるという前提です。



1.一般ユーザーが広告掲載サイトに流入します。
2.サイト側からSSPにユーザーの情報を添えて広告をリクエストします。SSPというのはSuply Side Platformの略で、広告を提供するサイト側のプラットフォームです。
3.SSPがDSPに対して広告のリクエストがあったことを通知します。
4.DSP内で入札が行われ、その結果をSSPに通知します。このとき選ばれるのは最高入札額の広告です。
5.さらに各DSP内で選ばれた広告の中で最高額のものが落札され、その情報がDSPに通知されます。
6.サイト側が落札された広告の配信リクエストをDSPに対して送ります。
7.最後にDSPが広告を配信するという流れです。

この一連の流れが一瞬のうちに行われます。

 

DSP広告のメリット


DSP広告を利用することでどんなメリットがあるのか見ていきましょう。

 

ターゲットを絞って広告配信できる

DSP広告では広告を掲載するサイト側からユーザーの情報が通知されるため、ターゲットを絞った上で広告を配信できます。ユーザー情報を元にしてセグメントをかけることも可能です。成約が見込めるユーザーにのみ広告を配信できるので、無駄がありません。

また、ユーザー情報を活用することで、潜在的に興味を持っているユーザーに対するアプローチもできます。

 

類似ユーザーも狙える

ユーザーの行動履歴を分析することで、これまで成約したユーザーと類似しているユーザーも分かります。そして、そのような類似ユーザーに対するアプローチも可能です。

類似ユーザーは成約率が高いため、費用対効果の向上につながるでしょう。

 

広告配信者の工数削減になる

GoogleディスプレイネットワークやYahoo!ディスプレイ広告など、ほかの広告配信サービスでは入札単価の調整などをするときに、手作業が必要になるケースが多いです。

その点、DSP広告なら半自動で入札単価の調整を行えるのがメリットです。広告配信にかかる工数が減り、その分をほかの仕事にあてられます。

 

DSP広告のサービスの選び方


ここでは、DSP広告のサービスの選び方について紹介します。

 

運用方法

DSP広告は自動型と運用型に分かれます。

このうち自動型は独自のアルゴリズムを使用して広告の運用する仕組みです。最初の設定さえ済ませておけば、特に何もしなくても1件あたりの広告費が自動的に最適化されます。 運用の手間がかからないため、時間とコストをあまりかけたくない企業に向いているでしょう。

これに対して、運用型は社内の担当者がパフォーマンスデータを確認しながら手動で運用する仕組みです。状況に合わせて運用方針を変更するなど、柔軟に対応することができます。

WEB広告の運用が得意な人が社内にいる場合や、手動で確実にターゲット層にアプローチしたい場合に向いているでしょう。

そして、DSP広告のサービスを選ぶ際には、自動型と運用型のほかに、次のような点をチェックしておきましょう。

 

課金方法

DSP広告の主な課金方法はCPC課金とインプレッション課金の2種類です。

CPC課金では、広告のクリック数に応じて課金されます。広告が配信されてもクリックされなければ費用が発生することはありません。物販などコンバーションが明確な場合に向いているでしょう。

これに対してインプレッション課金では、広告の表示回数に応じて課金されます。たとえば、1,000回表示でいくらという具合です。ユーザーに広く見てもらい、ブランディングを図りたいときなどに向いているでしょう

また、特別な課金方法として、インストール課金というのがあります。これは、ユーザーが広告を通じてアプリをインストールすると課金される仕組みです。

 

デバイス

スマホあるいはPCのみなど、DSP広告サービスによって対応しているデバイスが異なる場合があります。そのため、出稿したいデバイスにサービス側が対応しているかどうかよく確認しておきましょう。

また、どのデバイスで配信するか決める際は、自社の商材やターゲットに適しているか見極めることがポイントです。

普段からWebサイトがどんなデバイスからアクセスされているか、また、問い合わせや購入が多いのはどんなデバイスなのかチェックしておくと良いでしょう。

 

連携しているSSP

DSPごとに連携しているSSPはさまざまです。連携しているSSPが異なれば、広告の掲載先のサイトも異なる媒体となります。

たとえば、女性向けのメディアに掲載できても、男性向けのメディアに対応できないDSPも存在します。

DSPを選定するときは、広告を掲載できる媒体がターゲットとかみ合っているかどうか確認しましょう。特定のメディアに出稿したい場合、そのメディアに対応しているかも確認する必要があります。

 

ターゲティングの幅

DSPによってターゲティングの範囲を細かく絞り込める場合と、大まかにしか絞り込めない場合があります。

ユーザーの属性や購入履歴など、あらかじめどの程度までターゲットを絞るのか決めた上で、それが可能なサービスを選ぶようにしましょう

セゾンDSPは、クレディセゾンの2700万人のクレジットカード会員、1500万人のネット会員のデータを活用した広告運用サービスです。

クレジットカード会社ならではの信頼性の高い属性データや、購買傾向などをセグメント化し、より正確で細かなターゲティングをしたうえで広告配信が行えます。

 

ホワイトリスト・ブラックリスト

ホワイトリストというのは優先的に掲載したいサイトのリストです。一方、ブラックリストは広告を掲載したくないサイトのリストを指します。

これらを設定できるかどうかで、広告の効果に差が出ることも多いです。どんなサイトに広告を掲載したいのか、ある程度の方向性が定まっているようなときに役立ちます。

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まとめ

DSP広告はユーザー情報を元にターゲットを絞り込んで、成約が見込めるユーザーにのみ広告を配信できます。広告出稿にかかる工数も少なくて済むため、費用対効果が高いです。類似ユーザーを狙って広告を配信することもできます。

クレディセゾンの100%子会社であるオムニバスは、クレジットカードのデータを活用した広告運用サービスを行っています。クレジットカードならではの信頼性の高い属性データ、購買データに基づくターゲティングで、より訴求力の高いDSP広告を実現できます。 新しく広告を導入する際には、ぜひDSP広告を検討してみてください。

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